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吉田松陰の秘話
【2010/07/22 11:36】 エッセイ
ある種の洋服談義になりました。
坂本竜馬が羽織袴に靴をはいている、ミスマッチから連想してこの記事をかきました。
坂本龍馬②

明治維新の先覚、松下村塾の指導者などなど吉田松陰の話は概して「礼賛型」が圧倒的に多いのが松陰を知る方々の一般的なイメージのようです。
ところが吉田松陰とて「人の子」でありまして、素晴らしさと「そうだったのか!」というべき秘話があるのです。
今日は、これまで記事にしてきたものと趣向を変えて「普通の人・吉田松陰」の話を書いてみます。
これは「吉田松陰全集・第十巻・家庭の人としての松陰」と題して、二歳年下の妹・千代が大正二年に回想している話です。
それによると、こんないろいろな松陰像が描かれています。


「母はいつでも、寅次郎(松陰)は何処に一点小言のいひどころもない、実に手のかからぬ子だと申して喜んで居りました。 非常に親おもひで、優しい気質でございましたから、父や母に心配をさせまい、気を揉ませまいと、始終それを心がけて居たやうで御座います。着物などでも母が一枚こしらへて着せますと、何時まででも母が着かへさすまでは、黙って着て居ります。さうして其の構はぬ風と申しましたら、何時でも歩く時には、書物を澤山懐中に入れますので、着物の一方が曲がって仕舞って、背筋の縫目が肩のところへ来て居るので御座います。叔母などが見かねまして、余り醜いから書物は手で提げたら宜しかろうにと申しますと、手を明けておかぬと自由がきかぬなどと申しては、相変らず懐中をふくらせて、肩を曲げて歩いて居りました。」

こんなように、妹が回想しています。つまり、優しい人柄であったことや「なりふり構わぬ」感覚の持ち主だったことがわかります。着物は、背中の真ん中に縫目が通っているのが普通の着方ですが、松陰は「格好悪い!」などという気持ちはさらさら無く、勉強一点張りだったようです。ふた昔前の「東京大学の貧乏書生」を彷彿させるような光景が浮んできますね。親や兄弟にはことのほか優しかった反面、颯爽とした立ち居振る舞いの青年ではなかったようであります。今流に言えば「垢抜けしない田舎者」のイメージです。つまり、バランス感覚に欠けていた目的本位の人生観の持ち主だったのでしょうね。実質本位といえばきれいな表現ですが、実は、外見上からは「さえない男」の部類に入るのでしょう。
私のように、アパレルの業界に長く籍を置いた者からすれば笑い出してしまいます。私は、職業病とでもいうのでしょうか? テレビのニュ-スを見ても、最初にキャスターの上半身の画面が写されると、まっ先にスーツとワイシャツ、そしてネクタイのコーディネイトがきちんと出来ているか?を「初一念」のようにチェックしてしまいます。殆ど習性に近い感覚です。色あわせから、サイズの具合、ネクタイの結び方まで第一印象で判断してしまいます。それは、ニュースキャスターは、日本人ばかりでなく多くの国の方々が視聴者として注目しているのです。概して日本人は「背広の着方とネクタイの締め方」が下手です。安部晋三元総理大臣は、いわゆる「トラッド」ですから、ヘアスタイルから背広、ワイシャツ、ネクタイや靴まで統一されていました。歴代の内閣総理大臣でこれがキチンと着こなせていたのは細川さんでした。「舶来品」という名の下に「生地」がよければ良い洋服だと思い込んでいるのがわかります。カジュアルの「着こなし」も同様です。世の男性は「間違っても、茶色のベルトに黒い靴」を履かないように願いたいものです。
今日は、趣を変えて松陰の「なりふり構わぬ」着こなしから、洋服談義に脱線しました。洋服の着こなしは「人格表現」ともいわれます。不景気な昨今、洋服に費用をかけるのは財布と相談が必要でしょうが、「身なり」は大切です。サミットの記念写真を眺めて、イタリアの首相が「着こなしが流石だな!」と感じられるようになったら、おそらくその人は洋服のセンスを持ち合わせているといえるでしょう。閑話休題の記事でした。
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この記事に対するコメント
かつて韓国は大きな経済危機に見舞われたことがあった。この時のことを検証してみよう。
当時韓国政府はIMF(国際通貨基金)からの融資を受けることに決めた。だがIMFは、危機に陥った国を助ける代わりに、借り手となる政府が支出を切りつめるなど、経済政策を改めることを求めるのが原則となっている。
 韓国に対してIMFは、厳しい緊縮財政によって1998年の財政赤字をGDPの1%まで減らすとともに、為替を安定させるために金利を上昇させることなどを、融資の条件とした。これは、これまで年率10%前後だった韓国の経済成長率を、1998年には3%に落とすことを意味していた。韓国政府は12月4日、IMFとの間でこうした政策を受け入れる代わりに、最大で550億ドル(約7兆円)の融資を受けることで合意した。
 だが、この合意が発表された後、「お金を貸してやるから生活を切りつめろ」というIMFのやり方に対して、韓国のマスコミや政治家、労働組合などから、いっせいに反対の声が上がった。
 当時8%の経済成長が予測されていた韓国経済が、翌年にいきなり3%成長に下がれば、解雇や倒産が増えてしまう。企業の利益や国民の所得が減るため、緊縮財政を敷いたとしても、税収の落ち込みをカバーできず、増税が必要になる可能性が強いのである。
 こうした国民の反対を予測して、韓国政府は当初、IMFとの間でもっとゆるやかな条件で合意したいと考えていた。だがIMFの態度は厳しく、毎日のように株価が急落する中で続けられた交渉の結果、ついに韓国政府はIMFの条件を受け入れた。韓国の人々は、国家の威信を傷付けられたと、怒っているのである。
現状、日本の財政収支が主要国図抜けて最悪の水準にあるのは紛れもない事実である。もし、仮に財政が破綻してしまえばIMF管理下に置かれる。
そうなった場合、日本国民に対してのIMF高官が発言する場面を以下のように想定した人がいる。
 「全世界を見ても、日本のような大きな財政赤字を出している国は他にはない。それは国民の皆さんの公的負担が小さすぎることと、予算の大盤振る舞いが過ぎることに起因している。したがって、皆さんにはもっと負担をしていただき、自助努力をしていただかなければならない。厳しい言い方になるが、日本の皆さんの甘えが過ぎたことが、現在の事態を招いた。IMFは日本の経済を破綻から救うためにお手伝いはするが、主役はあくまでも国民の皆さんである。国に依存する甘え、国が破産しているのに生活水準を維持したいという甘え、自分がやらなくても誰かが経済と財政を再生してくれるとの甘え、をぜひ絶って、日本経済をかつてのように再生してもらいたい」
政府は他国民の学校の授業料を肩代わりするようなバラマキばかりしていていいのか、深く考えさせられる。
【2010/08/18 11:44】 URL | T.H #- [編集]
政府は2011年度予算の概算要求基準を決定した。そこでは、①国の一般会計予算のうち、国債費を除く歳出の大枠約71兆円(2010年度並み)堅持と新規国債発行額が44兆円を上回らないようにする、②国債費、地方交付税、社会保障関係費と2010年度に実施済みのマニフェスト政策を除いた歳出(「その他経費」)約24兆円の一律1割削減、③1兆円を相当程度超える「元気な日本復活特別枠」の設定、などとしている。 厳しい財政状況の中にあっても、歳出を抑制しつつ特別枠でメリハリを付けようとする来年度予算の概算要求基準には政府の努力が見て取れる。しかし、ただでさえ硬直化が進んで裁量余地が乏しくなっている「その他経費」を、さらに一律1割削減することには無理がある。歳出制約がここまで厳しくなると、本来ならば教育や科学技術といった国家の土台を成す根幹分野に歳出項目を絞り込み、限られた予算を集中していくことが欠かせない。それを一律削減では、日本の経済や社会の基盤にも悪影響を与えていきかねない。
【2010/08/18 11:36】 URL | S.M #- [編集]
アメリカ経済の先行き不安からか、また円が買われて1ドル85円台になりました。
2010年は上期が出来過ぎで、下期はかなり厳しいと見た方が良いと思います。
日本の4~6月のGDPは、民間シンクタンクの予想は年率換算で2%台が多いようである。まあ、妥当な線だと思いますけど、年後半はやはり厳しいかもしれませんね。
2%と言えば実質、所得ダウンですよ。
輸出は減速感が出てきたし、設備投資も盛り上がっていない。景気ウォッチャー調査も足踏み局面である。秋以降に世の中が良くなるような理由が全く見当たらないですね。株安、円高、デフレ継続・・・本当に困ったもんです。
【2010/08/02 12:53】 URL | S.M #- [編集]
投稿者の皆様のご意見、興味深く読ませて頂きました。
藻谷浩介著、角川新書の「デフレの正体」 を読むと今日の日本の「デフレ」状態が非常によく理解できます。
著者は(端的に言うと)「経済は人口の波で動く」と説きます。
あらゆる財政手法をもってしても現在の「デフレ」の根本的な解決にはならないと言っています。
今の日本は貨幣的な「デフレ」ではなく、高齢化による消費の減退と少子化による労働人口の減少という「構造変化」である事を詳細なデータで示して、読みごたえのある本になっています。
我々が思い込んでいた事とは違い、データでは「世界同時不況なのに一向に減っていない」日本人の金融資産がある事。
競争相手だと思っていた中国が、実は栄えれば栄えるほど日本は儲かっている現実。又、中国に先んじて発展した韓国・台湾こそ日本の大得意先である事もデータで示しています。この「デフレ」を解決するには(対日貿易収支が黒字の)フランス、イタリア、スイスに勝てるようなブランドを構築する事も大切だが、そんな事より、今、深刻なのは、1400兆円の個人金融資産のうち1000兆円以上を60歳以上が保有し、その保有額が死ぬとき最大になる事だ、といいます。
労働せず、消費もしない年金生活者が増えた事が日本経済全体を沈滞させており、これは今後さらに深刻化していくだろう、と指摘しています。
結局、処方箋として本書が提案するのは、年功序列の廃止や生前贈与で所得を高齢者から若者に移転させ、労働人口の減少を補うために女性の就労を支援する事も必要で、「内需型産業」の付加価値を高めるのはいいが、それだけでは成長率は上がらないとの事。資本市場と労働市場の活性化によって企業の新陳代謝を進めないと、成長のエンジンであるハイテク産業は伸びないし、サービス業の効率も上がらない・・・という構造的問題の解決が必要と説いています。この日本の「デフレ」解決には相当な年月がかかる事がよく理解できます。
【2010/08/02 10:59】 URL | Y.N #- [編集]
O.K 
日本は世界的不況の波に飲み込まれたまま、ここ10年間にわたり、デフレはより深刻化しています。本来は、金利引下げや財政出動による需要喚起などにより効果が期待できる筈ですが、今は何をやっても手詰まり状況です。ご提案のように「日銀の金融緩和」については、「これ以上やっても効果が乏しい」というのが専門家の見方です。確かに円安になれば、日本はデフレから脱却できる可能性は非常に高いのでしょうが、では円安を誰がどのように誘導するか、が非常に難しいところです。本来、株価や為替は市場原理に委ねるもので、財政当局による介入は国際的非難を浴びることは必至です。それより一番いい方法は実は菅総理が消費税とセットで提案した法人税の引下げで外国投資を優遇する税制の変更です。日本の法人税は諸外国と比べても異常に高いのが現状です。(社民党や共産党は反対するでしょうが・・・・)現状の税率では有力な外資系会社が東証から撤退したり、東京支店がなくなったり、投資ファンドが期待しなくなっています。また個人金融資産の1割でも国内投資に動けば相当な円安圧力になります。当局が強引に介入などするよりもよっぽど現実的な円安誘導策になる筈です。政府もトヨタが公聴会で引き回されているのを「一企業の問題」と放置しているのではなく、海外で日本企業が苦難な時は国をあげてサポートする姿勢が必要です。有力な国内企業は成長性のアピールを積極的にする必要もあります。
【2010/07/30 12:36】 URL | 日本のデフレを正す方法 #- [編集]
現在の日本の株安は、ヨーロッパやアメリカの不況が悪化して起きている世界的な株安の影響が、連鎖して起きているのです。
現在は世界中で投資信託やヘッジファンドなどの国際分散投資が行われています。
国際分散投資とは、集めたお金を世界中に分散して運用する手法です。
各国に分散して投資すれば、日本がダメになっても、他の国の資産は損害を受けなくてすむからです。
例えば国際分散投資の運用者は、アメリカの株をある一定の比率を維持するために、日本やヨーロッパ、新興国の株を売却して、アメリカの株を購入しその比率に戻します。
そうなると、世界の株全体が下がることになるのです。
この国際分散投資のリバランスのため、どこかの国の株が下がると、全世界の株が下がるということが起きるようになってしまったのです。これが「グローバル経済」といわれる所以です。
あまりにも国際分散投資が一般化して、何百兆円ものお金の運用が行われているために、日本が不況でなくても、アメリカが不況なら、日本の株も下がるという事が起きるようになりました。多少、資源大国や加工貿易立国の違いはありますが、リスクを国際的に分散しているということでは、「リスクヘッジ」には有効なのかもしれませんが、各国は同じ値動きをする傾向が高いということです。
たとえば、日本で大地震が起きれば今では世界の経済成長に多分に影響します。
こんな時代ですから、かつてのような「一国繁栄」は、もうないわけです。
これからは世界中が同じ動きをするようになります。
この経済の流れから「ナショナリズム」はもう古い時代の事になってしまいました。
ここに皆さんが寄稿され、危惧されているような「維新再び」の思想はその気持ち、分からないわけではありませんが、時代錯誤だということです。
【2010/07/29 09:01】 URL | S.M #- [編集]
本日、円高を警戒した売りに下げ幅を100円超に拡大し、終値ベースの年初来安値を下回る場面があった。
また、TOPIXは同3.87ポイント安い825.48ポイントで取引を終え、7月1日に付けた終値ベースの年初来安値828.39ポイントを下回った。
この株安、なんとかして~。これは政府の無策がなせる業です。
【2010/07/22 16:33】 URL | 已むに已まれぬ大和魂 #- [編集]
 世界の主要国と比べて日本の株価だけが20年前より3割も低いのが現状です。
株式こそ市場経済の要であり、その活性化なくして日本の再生はありえないのです。
では、どうすればよいか? 「円安に導く事」であります。
輸出産業の強い日本では円安の時には株価が上昇し、円高時には下落するセオリーがあるからです。
欧米では対照的に通貨が上昇する時、株価も同時に上昇します。
2007年から円高基調の続く日本では株が売られ、国債だけが買われ続けてきました。
日本国債の95%が国内貯蓄で賄われ、世界の格付け会社がどんなに低い評価を下そうとも
国債相場は安定しています。
日本の金利は超低金利でも今後も円高が進むと予想される為、外国の投資家は日本国債で運用すれば、
たやすく為替差益を稼ぐ事が出来ます。
そのため中国などは「日本国債が世界で一番安全な資産」と判断しているようです。
中国の日本国債の纏め買いは円高を助長し、中国の競争力維持を図れるからです。
(ここでも強かな中国に日本はやられています)
円高は企業の競争力も収益力も損なわれ、その結果、株式市場は低迷がさらにひどくなります。
一般家庭の家計も全く同じでカネが回らずに停滞し、デフレ病が益々こじれます。
そこで、そうならないための方策は唯一つ、「デフレ対策としての金融の量的緩和」です。
リーマン・ショック以降の欧米諸国は通貨の発行量を多くして通貨を安く保っています。
日銀はゼロ金利時代に量的緩和を実施しましたが資金が国外に流れ、
米国の住宅バブルを促進したとの懸念からか、いまだに、通貨増発を拒んでいます。
しかし、このままいけば日本経済の閉塞状態は切り開けず、円高のままカネは動かず、
日本経済は壊死してしまいます。
ひたすら国債だけが買われるデフレ下の金融市場の特性を利用し、通貨を大量発行するしか、
今は道が開けないようです。どうか日銀さんは「金融の量的緩和」をして下さい。
【2010/07/22 15:53】 URL | 山縣真二 #- [編集]

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